芸能界のタブー？大手芸能プロ周辺で相次ぐ死者の噂
ここではマスコミが決して触れない、芸能界の裏側の闇についてまとめた。大手芸能プロダクションの周辺で不自然な死が相次いでいるという内容だ。芸能界のタブーに切り込むノンフィクションを出版した星野陽平へのインタビューなども掲載している。
--タレントが団結してユニオンをつくって、
大手芸能プロ支配体制が崩れれば、芸能界は大きく変わりますね。
星野 そういうことです。
本書で指摘している部分を改善しようとする動きが出てくれば、
芸能界も風通しがよくなると思います。
故 岡田有希子
1986年4月8日火曜日、午後0時15分――。
アイドル歌手・岡田有希子（18）は東京都新宿区四谷4丁目28、所属事務所サンミュージックのある大木戸ビル7階屋上から飛び降りました。全身打撲で即死でした。「岡田有希子自殺」28年目の真実――The Last Conclusion 2013
後年、他殺説がとびかう
近年、芸能界で進んでいるタレントの「モノ化」の象徴がAKBの恋愛禁止という掟。昔は暗黙のものだったものが、初めて明示化された。それぐらいのことをやらなければ商売にならなくなってきている。ただし、麻薬みたいなもので岡田有希子みたいな事件でも起きないとやめられない。
— 星野陽平 (@YOHEI_HOSHINO) July 2, 2014
そういう業界の異様な商慣行に適合する人しかタレントにはなれない。だから、タレントはおばかばかり。おばかタレントの在庫が余っているから出てきたのが、おばかタレントブーム。でも、それをプロデュースする島田紳助はばかじゃなかった。。紳助はかつて吉本興業で労組を結成しようとしていた。
— 星野陽平 (@YOHEI_HOSHINO) July 2, 2014
芸能界と政界も…
個人的に目につくのは芸能利権の意向が政府系広告などの公共事業受託に大きく働いている点。東京都などで流行ったのがAKB啓発。新曲バックの動画広告にオンラインゲームクリアで壁紙プレゼント。随意、企画競争問わず、電通だろうが、他の代理店だろうが、自殺防止、交通安全、選挙啓発まで全てこれ
— ヒロ・マスダ / Hiro Masuda (@IchigoIchieFilm) July 2, 2014
中でも酷いのが東京都選挙管理委員会が電通に2億円で随意契約した都知事選啓発事業。選管のHPの動画はYouTubeのAKB公式チャンネルから、動画には広告が表示され都民が見るとAKB運営会社に広告収入が入る仕組みで公開。pic.twitter.com/nlxP4oDGfg
— ヒロ・マスダ / Hiro Masuda (@IchigoIchieFilm) July 2, 2014
契約書には著作は全て東京都選挙管理委員会に帰属と明記。当事者全員著作権に関わる法律は十分熟知しているはず。一般人がAKBの著作物で広告収入を得たら一発逮捕案件。様々なチェック体制を通ってもこれがまかり、それが厳重注意で終る。何より選挙事業で東京都は「一体これで誰が困るんですか？」
— ヒロ・マスダ / Hiro Masuda (@IchigoIchieFilm) July 2, 2014
こうしたように政府系公共事業契約の履行すら普通じゃなく、行政も悪びれない姿をみると、芸能ー広告資本ー公共事業の結託も根が深い様に思える。
— ヒロ・マスダ / Hiro Masuda (@IchigoIchieFilm) July 2, 2014
書評。
星野陽平著（@YOHEI_HOSHINO) 『芸能人はなぜ干されるのか？芸能界の独占禁止法違反』読了。一番響いた言葉は「芸能界で起きていることについて、社会は見て見ぬ振りをしてきた」メディアや社会でまともに論じて来ない”芸能界で起きていること”とは甚だしい人権侵害行為や法律違反
— ヒロ・マスダ / Hiro Masuda (@IchigoIchieFilm) July 2, 2014
所属契約は肖像権をはじめタレントの様々な権利を事務所に奪われる一方、法外な制約を課す不利な奴隷契約。過去には9割以上の搾取の例も。一度入ったら転職は許しません。その際は芸能カルテルが「仕事できなくさせてやる」と徹底的に追い込みで干す。なぜか取引する大手メディア、エンタメ資本も追随
— ヒロ・マスダ / Hiro Masuda (@IchigoIchieFilm) July 2, 2014
タレントは人でなく芸能事務所の商品、所有物、いわば人身売買。じゃあなぜ大手メディアはこういったものを容認し続け、語る事を無視し「タレントを引き上げてやるぞ」の脅しに屈し、取引を続ける形でこれらを保護しているのか？女抱かせてもらえるからとかそんな癒着ならTV局や資本側も共謀犯と同じ
— ヒロ・マスダ / Hiro Masuda (@IchigoIchieFilm) July 2, 2014
「テレビ局が放送免許を持つといっても、芸能事務所と悪魔の契約書を交わさないと仕事が進まないらしい」
— ヒロ・マスダ / Hiro Masuda (@IchigoIchieFilm) July 2, 2014
本著では我々が普段目にしているエンターテイメントがいかに暴力団と繋がりのある芸能事務所を始めとする芸能利権カルテルの利害関係で作られ、成り立っているのかも解説。これも大きな問題
アメリカのタレント労働組合、独占禁止法に加え加州のタレントエージェント法も紹介。正しくタレントに報酬が期日内に支払われる仕組み、法外な手数料を防ぐ仕組み、事務所登録料などの聴取の禁止、仕事斡旋名目での手数料の聴取の禁止、レッスンなど斡旋名目以外のサービスの提供の禁止など。
— ヒロ・マスダ / Hiro Masuda (@IchigoIchieFilm) July 2, 2014
なぜこのようなことが法律で禁止されているか？人身売買なみにタレントが扱われ、搾取されないため。放任するとどうなるか？「エージェントが教えなければタレントはいくら稼いでいるかを知ることができない。今の日本の芸能界がまさにそうなっているが、実にアンフェアな状態である」本当にその通り
— ヒロ・マスダ / Hiro Masuda (@IchigoIchieFilm) July 2, 2014
この構造は次世代の末端にまで影響
— ヒロ・マスダ / Hiro Masuda (@IchigoIchieFilm) July 2, 2014
”「芸能人になりたい」という憧れを持つ若者は芸能界に入れるならば自分にとってどんな不利な契約でも署名してしまうだろう”
”ほとんど実績もないのに、事務所登録やオーディション、芸能スクールなどの名目で手数料をとることで稼ぐ事務所...詐欺の一形態”
暴力団と繋がり、人身売買まがいな契約、タレントの人権侵害、脅迫、報復、児童性的虐待、こんなものやっています大手芸能事務所とと何で日本のテレビ局や広告資本は取引を続けるのか？こんなものを容認しないと日本のエンタテイメントが作れなくて困るならそんなもの存在しなくてもいいと思う。
— ヒロ・マスダ / Hiro Masuda (@IchigoIchieFilm) July 2, 2014
@mika_k15 @YOHEI_HOSHINO 俳優の方にもためになる本だと思います。「これが日本の芸能界だから」と許してはだめで、変えていかないといけないと思います。
— ヒロ・マスダ / Hiro Masuda (@IchigoIchieFilm) July 2, 2014
判決文：喜多川が少年らに対してセクハラ行為をしたとの各証言はこれを信用することができ、喜多川が少年達が逆らえばステージの立ち位置が悪くなったり、デビューできなくなるという抗否不能な状態にある乗じ、セクハラ行為をしているとの本件記事はその重要な部分について真実であるとの証明があった
— ヒロ・マスダ / Hiro Masuda (@IchigoIchieFilm) July 2, 2014
裁判所が認定した未成年へのセックスオフェンダーが未成年タレントを抱える芸能事務所を経営し、それがエンターテイメント産業で支配的、寡占的地位をもつ社会って？日本の産業構造は女性タレントにとっても容易に同様の被害に陥る可能性を秘めていると思う。そしてメディア利害、社会が見過せばなお
— ヒロ・マスダ / Hiro Masuda (@IchigoIchieFilm) July 2, 2014
